「公的認定資格作業者」
設備によっては、公的認定資格が必要な事もあります。
製造内容では多岐になる事も多い。
一般的なのは、フォークリフト運転・ボイラー・冷凍機器・電気作業等です。
それぞれ、級や種が別れているのが普通です。
設備管理者が資格を持つ必要があるものもあります。
まとめて、メンテナンス部門に高度な資格保持者がいる場合もあります。
法律で規定される場合と、社内で決める場合があります。
該当者が居なければ、会社の費用で資格を取らすか、あるいは報奨金を出します。
資格保有者を給与で優遇するか、取得時に一時金で報奨するかです。
実務上で使用しないと無視は少ないです。
(2015/01/08)
「資格取得推奨制度」
各事業体で、直接に実務に使用しない、または現在は不要な資格でも取得推奨は多い。
大抵は一時金制度となるが、博士号などは社員等級に反映させる事が普通だ。
年功序列の出発点＝初任給が、変わると考える意味が強い。
ただし、評価の高い資格は、通常の業務をしていてはまず時間的に無理だ。
実習があるものは、業務をあるていど休む必要がある。
時代や制度や習慣で変わるので一概には言えないが、成長期には普通は休めない。
部長以上で会社からの推奨もあり、学位取得をする事もある。
公的・私的な機関の役員を務める状態になったり、雑誌等に執筆するときに肩書きがあった方が良いと判断する。
業務でデータを集め、部下が手伝う。
業務に密接でない資格の意味は何かは、時代と経営者の考えで変わる。
(2015/01/18)
「自己啓発か内部教育か」
資格というのは結果の1つだが、業務表彰という結果で判断する考えもある。
ただし、職種・配置部署・上司等の環境の影響も多く公平性は難しい。
それで、内部資格制度が生まれる、いわゆる昇進試験だ。
原則は自己啓発・学習だが、場合によっては内部教育を行う事もある。
内部教育は、昇進試験合格後に新たな必要能力として行う事もある。
内部教育と言っても、内部で内部の人材で行う事だけでなく、内部の主催で外部講師や外部の勉強会等を利用もある。
自己啓発とはあくまでも、個人レベルで個人判断で行う。
ただし主に結果に対して、事業者が報奨金を出す制度を設けている事もある。
このあたりになると、企業風土・文化的な微妙な問題となる。
(2015/01/28)