「イントラネット」
従業員と組織の多い会社では、専用のネットワークのイントラネットを構築する。
イントラネットを介しての、社外とのインターネットを介しての通信も可能だ。
イントラネットは、運用者で監視が出来るので通常通信は、全ての履歴を監視できる。
全ての機器・ソフト・管理等の費用を会社が負担して、業務専用に使用の為に構築するのが普通だ。
全てと、業務目的が重要であり、それが全てのログ監視の根拠になる。
簡単に言えば、業務のみの使用だから履歴を見る・保存する事は可能との考えだ。
私的利用は原則不可だから、個人情報には関わらないという意味だ。
現実には、業務と私的の境目の微妙な所があったり、業務目的以外の（不正）利用は起こり得る。
そこで生じる個人情報問題は、使用した個人の責任とする立場だ。
実際に業務以外の使用でペナルティが発生する事もある。
(2016/05/02)
「グループウエア」
イントラネット内、LAN内のシステムソフトが作られた。
用途や目的等に共通点が多いので、パッケージソフトとしての需要が多い。
オフィスソフトと同等、それ以上に端末毎に必要でかつ管理面も必要だ。
業務用に初期に登場したのは多くは無かったので、少数に集中した。
ここでも、日本製は遅れ気味だった。
このソフトを導入して、端末数を確保して、LANを構築する事で実用化出来た。
ただし端末利用者のレベルで異なり、最悪は電子メールや週報・月報と出勤管理システムまでも多かった。
ただし、電子メールを中心に海外を含めた拠点間で情報がやり取り可能になった。
また、製造拠点が複数ある場合も管理が容易になった。
対外的なインターネットとの併用で、情報化の第１段階は達成出来る。
(2016/05/12)
「セキュリティソフトの更新」
パソコンの支給率が向上して安心する事は出来ない。
メールアドレスを持つ人には、電子メールを始めいくつかのものが送信される。
それに対応できて居るかの確認は結構面倒だし、最悪はマイナスになる。
使用メール保存容量は、簡単に調べられるので、異様に多い人のチェックは最初に行う。
該当者の殆どは、受信メールを読んでいない。
次ぎにセキュリティソフトの更新だ、イントラネットでも完全に防ぐ事は難しい。
OS等の定期更新も同様だが、インストール対応者のチェックも必要だ。
最初は全員配信での情報から、繰り返し、そして警告、最後にブラックリスト公開くらいが必要だろう。
個人が自分で行う様にならないと、情報化に向かわない。
(2016/05/22)